平和主義国の総合電機メーカー。エレクトロニクスや情報システムの他、建設機械やタービンなどの重電機器事業等や住宅販売事業など幅広い事業を行っている。一方で多角化による弊害も出てきておりグループ内の事業が重複するグループ企業の再編を進めている。08年にアメリカ系投資会社が株式の20%を取得し買収の噂が流れたが、世界的な金融危機で投資会社が経営悪化に陥り全株を売却している。
会社概要
| 種類 | 株式会社 |
| 市場情報 | 新証1部 |
| 本社所在地 | 〒002-0004 |
| 新都府東区池乃阪町4丁目3-6 | |
| 業種 | 製造業(電気機器) |
| 事業内容 | エレクトロニクス・情報システム事業・重電機器事業等 |
| 代表者 | 西渡 喜一 |
| 資本金 | 1,021億131万円 |
| 売上高 | 2兆1,128億円(連結) |
| 従業員数 | 94,700人(連結) |
| 主要株主 | 三川電子グループ持ち株会 16% |
| ケイマン諸島系投資法人 10% | |
| 社員持ち株組合 4% | |
| 栄光商事 4% | |
| 新都銀行 3% |
主要子会社
- 三川重電機械(新証1部上場・重電機器事業) 40%
- 三川電子データ(新証1部上場・情報システム事業) 30%
- 三川液晶ディスプレイ(液晶パネル事業) 100%
- 三川君野テクノロジー(海証上場・電子部品事業) 61%
- 三川電子ソフトウェア(新証2部・ソフトウェア事業) 32%
- 三川電子ホーム(住宅販売事業) 100%
- ベンティックコーポレーション(OS事業) 82%
- 三川電子ファイナンス(カード事業) 67%
- 栄光三川リース(リース事業) 49%
- 栄光鉄道車両(鉄道車両事業) 32%
- 三川国際電子商事(資材調達) 55%
- 三川電子サポート(家電修理サービス) 100%
- 三川電子次世代技術研究所(次世代技術開発) 70%
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