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本原稿は、採用プロドットコムが東洋経済新報社とみんなの就職活動日記と合同で行った新卒採用動向調査(週刊東洋経済4月5日号)の元となる詳細データに分析を加えたものです。
1位の医薬/化学/化粧品業界から内定を得た学生の内訳を見ると、文系1名に対して理系は35名。業界における研究開発職の採用ターゲットは大学院生であることから、「倫理憲章」を大学院生にまで対象を広げるとの告知タイミング(昨年10月)は遅すぎたとの見方を否定できない結果となった。
  • 2位の情報処理/システム業界では、文系16名・理系17名と文理別の差はほとんどない。ただし理系の内訳を見ると機電情報系の学生が突出している。例年早期から内定を出す傾向が強い業界だが、今年も同様の傾向が見られた。
  • 3位の建設/住宅/不動産業界も文系8名・理系7名とこちらもほとんど差は見られない。しかし、理系の内訳は7名中5名が土木・建築系であり、また、土木・建築系の学生に対しては建設/住宅/不動産業界しか内定を出していない。早期段階における業界と専攻の相思相愛関係が明確になる結果となった。
  • 4位の電機/機械/材料業界は文系4名に対し、理系10名。理系の内訳もボリュームゾーンとなる機電情報系6名、また、その脇を固める化学系などが4名とバランスが取れている印象を受ける。4月以降に正式な選考を進める大手電機メーカーの人気を追い風に準大手・中堅企業が進めたとの見方ができる。
  • 少ない採用人数であるにもかかわらず、5位にランクインしてきたコンサル/シンクタンク業界は、早期選考が学生間に浸透している代表格。夏季インターンシップなど、各社が取り組む早期からの質の高い母集団形成活動が効果を発揮しているとの見方ができる。
  • その一方で同様に、早期選考が定着化しているテレビ局だが、地上デジタル放送への切り替えを目前に控え、技術職採用は各社ともに力が入っているにもかかわらず、その母集団に欠かせない機電情報系の内定がゼロという結果になった。学生にとっては依然として狭き門であったとの見方もできるが、今年については内定を出せる母集団形成に苦しんだのかもしれない。



カテゴリ: [ニュース] - &trackback- 2008年04月09日 20:08:03
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