四国の造船所が若手技術職の育成を急いでいる。造船不況期のリストラや雇用抑制の影響で、最近の好況による生産増強に人員体制が追い付いていないためだ。外国人技術者を導入したり、団塊世代を先生役に技術を伝授する教育施設を運営したりといった独自策を掲げ、活路を探る。